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社員の自主性を育てるには? 重要なポイントを紹介

TOP_社員の自主性

優秀な人材を育てるためには、仕事に関する知識やノウハウを教えるだけでなく、社員の自主性も育む必要があります。

与えられた仕事だけをこなすのではなく、自ら考えて行動を起こせる能動的な社員を育てるためには、育成方法にもそれなりの工夫を取り入れる必要があるのです。

今回は、社員の自主性を育てる方法やメリット、育成での注意点について解説します。

自主性とは、率先して考え、行動すること

社員の自主性を育む方法を紹介する前に、そもそも「自主性」とはどんな意味なのか、おさらいしておきましょう。

自主性とは、自分の考えや判断をもとに、自ら率先して行動を起こすことです。

新入社員のうちは、仕事のやり方や会社のルールが分からないので、上司や先輩が規範となって「あれをして、これをして」と指示や命令を出します。

しかし、上司や先輩も自らの仕事がありますので、いちいち部下に対して一から十まで指示を出しているわけにはいきません。そのため、ある程度仕事のやり方や会社のルールに慣れてきたら、自ら考えて行動する力を身につけてもらう必要があります。

自主性のない社員を業務に就かせると、上司や先輩から言われたこと、命じられたことしか着手しないロボットのような存在になってしまいます。相手あってのビジネスでは、時に臨機応変な対応を求められることもあるため、指示がなければ動けない人材は現場での活躍を期待できません。

現場の即戦力になってもらうためにも、日常業務の中で社員の自主性を育む指導・施策を実施することが大切です。

社員の自主性を育てるメリット

社員の自主性を育てるメリット

 

社員の自主性を育てると、企業にとって以下のようなメリットがあります。

1.組織の活性化につながる

自主性を持つ社員が増えると、一人ひとりが自らの考えや意思のもとに行動するようになります。

誰かに指示・命令されて動くことに比べると、自らの判断で行動することにはそれなりの責任を伴いますが、「自分の意思で動いている」という思いは、社員のモチベーションや仕事への意欲向上につながるはずです。

また、自らの責任が重い分「失敗したくない」「成功させたい」という気持ちが強くなるため、ほどよい緊張感を保ちながら仕事に取り組むことができます。

その結果、組織全体が活性化し、成長・発展のスピードが速まることが期待できます。

2.新しいアイデアが生まれやすくなる

企業がさらなる発展を遂げるためには、現在の強みを生かしつつ、新たなアイデアを取り入れて成長していく必要があります。

社員の自主性を育てると、課題や問題を解決するためにはどうすればよいか自分で考え、活発に意見やアイデアを出してくれるようになるでしょう。たとえそのアイデアが採用に至らなくても、さまざまな意見を参考にすると視野が広がり、新たな活路を見出すきっかけになることもあります。

3.離職率の低下につながる

業務内容は同じでも、誰かに命じられて取り組む場合と、自分の意思で取り組む場合では、モチベーションに大きな違いが出ます。

命じられたことだけを淡々とこなしていると、仕事への意欲が失われ、早期離職につながることも考えられます。自分で考えて行動を起こせるようになると、仕事に対するやりがいが生まれ、離職率の上昇を防ぐ効果が期待できるようになるでしょう。

実際、厚生労働省がまとめた「令和元年版 労働経済の分析」では、仕事への働きがいと、社員の離職率の低下は正の相関関係にあることがうかがえます。[注1

[注1厚生労働省:令和元年版 労働経済の分析

4.社員の育成スピードがアップする

上司や先輩の言うことにただ従って動いているうちは、自分自身の仕事スキルが伸びにくく、社員としても社会人としても目覚ましい成長を遂げることはできません。

社員の自主性を育てると、判断力や実行力、計画力、柔軟性などさまざまなスキルが養われ、社会人としての基礎力を大幅に高めることができます。時には失敗することもあるかもしれませんが、その失敗も貴重な経験となり、さらなる成長の糧とすることができます。

社員の自主性を育てる方法

TOP_社員の自主性社員の自主性を育てるために有効な施策や、必要な取り組みの例を4つご紹介します。

1.目標を明確化する

社員が自分の意志で考え、行動するためには、明確な目標設定が必要不可欠です。

目標が定まれば、それを達成するために何を考え、どのように行動すべきか、具体的な計画を立てられるようになります。

どんな目標を立てるかは自由ですが、最初は自信を付けるためにも、なるべく達成しやすい目標を設定するのがおすすめです。

例えば「13件のアポイントを取り付ける」だとハードルが高いですが、「130本のテレアポをかける」であれば、とにかく行動すれば達成することが可能です。

難なくこなせる目標であっても、成功経験や達成感を積み重ねていくと自信が付き、自分で考え、行動する意欲をかき立てることができます。

なお、目標は誰かが与えるのではなく、必ず本人に設定させることが大切です。与えられたノルマをこなすのではなく、自分で決めた目標を達成することで、より大きな成功経験や達成感を味わうことができます。

2.仕事の成果を評価に反映する

日本で長らく導入されている「年功序列型」のシステムでは、年齢や勤続年数が賃金や報酬に反映されます。

長く働けば相応の賃金を得られるため、離職防止に少なからず役立ちますが、一方で若手社員は「いくら頑張っても長く勤めなければ評価されない」という不満から、モチベーションの低下を招く原因となります。

年齢や勤続年数にかかわらず、仕事の成果に対して一定の評価を与えるシステムを導入すれば、仕事へのモチベーションがアップし、自主的に仕事に取り組むようになるのです。

3.社内コミュニケーションを活性化させる

社員の自主性を育てるためには、自発的に意見を述べたり、行動したりしやすい環境を整えることも大切です。特に新入社員の間は行動が空回りしやすいため、周囲が適切なサポートを行わなければなりません。

そのためには、普段から社内コミュニケーションを活発にし、情報共有や相談を行いやすい環境を整えておく必要があります。たとえば、Web社内報やWeb会議システムを使って気軽に他の社員とコミュニケーションを取れる仕組みを導入したり、オンライン上で社内情報を発信したりすると、いざという時に相談・アドバイスを受けやすい環境を整備することができます。

4.適材適所の人材配置を行う

社員の持つスキルは人それぞれ異なり、営業が得意な人もいれば、製造部門で本領を発揮する人もいます。いくらやる気があっても、自分の適性に合わない部署・部門に配置されてしまうと、成功経験が蓄積されにくく、社員自身にも大きな負担がかかってしまうでしょう。

社員一人ひとりの性質やスキルを的確に把握し、それぞれに適した部署・部門へ配置すると、モチベーションがアップして自主性を効率的に養うことができます。

社員の自主性を育てるときの注意点

社員の自主性を育てるときの注意点

社員の自主性を育てる際に注意したいポイントを3つご紹介します。

1.自主性を育てる = 放任ではない

自主性とは、自ら考え、行動することと説明しましたが、自主性を育てること = 社員の好き勝手にさせること、ではありません。

仕事の基本だけ教えて「後は自分で考えて行動しなさい」と丸投げすると、社員は企業が設定した重要なルールや方針を考えず、自分なりの基準で判断し、行動するようになります。

適切な指導やサポートを行わずにいると、自分の行動に問題意識を持たなくなり、「自分のやり方は正しい、間違っていない」と思い込んでしまいます。その結果、会社に大きな損害を与えたり、軌道修正が困難になったりすることも考えられますので、社員の考えや計画を尊重しつつ、必要に応じて適宜サポートを行うようにしましょう。

2.権限の範囲をはっきりさせる

社員の自主性を育てながら、現場の即戦力として働いてもらうためには、一人ひとりの権限の範囲を明確にしておくことが大切です

権限をあいまいにしたまま社員に仕事を任せると、前述のように自己流で行動して会社に損害を与える可能性がありますし、社員本人もどこまで自分で判断し、行動すればよいのか分からず、不安になってしまいます。

個人の裁量でどこまで決められるかをあらかじめはっきりさせておけば、社員も与えられた権限の中でのびのびと仕事に取り組むことができますし、いざという時にすばやくサポートを頼めるようになります。

3.社員によって対応を変える

同じタイミングで入社した新入社員でも、人によって性質やスキル、経験に大きな違いがあります。ある程度自由にさせた方が伸びる社員もいれば、こまめにサポートをしないと不安やストレスを感じる社員もいますので、マニュアルに従って画一的な対応を行うのではなく、社員一人ひとりに適した対応を心がけることが大切です。

個々の性格やスキルを見極めるには、普段からコミュニケーションを取り、どんな考えを持っているのか、何に対して不安やストレスを考えるのか、丁寧にリサーチするとよいでしょう。

社員の自主性を育てて組織力の向上を目指そう

企業がさらなる成長・発展を遂げるためには、自ら考え、行動する自主性が備わった社員を育てる必要があります。自主性のある社員が増えると、労働生産性の向上や離職率の低下、社員の育成スピードアップなどさまざまなメリットがあり、組織全体の活性化につながります。

社員の自主性を育てるためには、ただ放任するのではなく、社内コミュニケーションを活発にした上で、必要に応じて適切なサポートを受けられる環境を整えることが大切です。

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