企業文化とは、企業独自の価値観や文化、行動規範です。企業と社員の間で共通の認識が必要で、外部の影響や企業内の変革によって変化していきます。
チームワークの強化や生産性向上など、良い企業文化には多くの効果が見込めます。しかし、どのように醸成するのか、知識が曖昧だと企業文化はうまく築けません。
そこで今回は、企業文化がどういったものなのか、重要性や形成要素を解説した上で、醸成方法を紹介します。
企業文化とは
企業文化とは、企業と社員の間で共有されている企業独自の価値観・文化・行動規範のことです。言葉で聞くと難しく感じますが、企業文化は企業側から社員に一方的に押し付けられるものではなく、企業と社員が共有して持つ理念のようなものです。
企業文化と似た言葉に、社風・組織文化・企業風土があります。それぞれが、企業文化とどのように異なるかを解説します。
社風との違い
社風とは、企業内の雰囲気や企業の特徴です。企業文化とは異なり、社員が感じている企業の雰囲気・特徴のことで、企業側が独自に決められるものではありません。
例えば、アットホーム・体育会系・風通しが良いなどが社風として挙げられます。
組織風土との違い
組織風土とは、企業全体ではなく、特定の部署や部門、委員会などの組織に根付いた独自のルールや考え方です。
企業文化と同様に組織間では共通認識となっており、当たり前に行われています。誰かの意思で作られるものではなく、「いつのまにか暗黙の了解になっていた」ケースも当てはまります。
組織文化との違い
組織文化とは、組織内の社員間で共有されている価値観や文化、行動規範のことを指します。
企業文化との違いは、価値観の共有が組織内に限られることです。企業文化は企業と社員、組織文化は組織内の社員間で価値観が共有されます。
企業文化はなぜ重要なのか
近年注目が高まっている企業文化ですが、なぜ重要といわれるのか、不思議に思う方もいるでしょう。
実は、企業文化の形成にはたくさんのメリットがあります。ここでは、企業文化がなぜ重要なのか、その効果を紹介します。
迅速な意思決定
企業文化が重要な理由の一つは、迅速な意思決定につながることです。
ビジネスでは、一瞬の判断の差で勝負が決まることがあります。そのため、意思決定のプロセスがスムーズに行える体制を整えておくことが必要です。
企業文化が明確になっていると、企業と社員の間の価値観にずれがなくなり、判断を下しやすくなります。判断に悩んだら、企業文化に立ち返って考えることで、迅速な意思決定ができるようになります。
チームワークの強化
企業文化を形成すると、チームワークの強化につながると考えられています。
事業遂行には、チームワークやコミュニケーションが重要です。しかし、そこに課題や問題点を抱えている企業は多くあります。
企業文化が醸成されると、明確な行動規範や価値観を企業と社員で共有できます。企業文化の共有により、1つの目標に向かって尽力する一体感が生まれます。
社員数の多い大企業であっても、企業文化が形成されていれば、社員の価値観がバラバラになることなく統一されることがメリットです。
パフォーマンスの向上
事業活動のパフォーマンスが向上する点も、企業文化の形成が重要といわれる理由です。
企業文化が明確化されていれば、社員一人ひとりが自分にできることを把握しやすくなります。目標に向かって、足りないことや努力すべきことが明確になるため、社員にとってもモチベーションを維持しやすくなるでしょう。
組織文化では、ある一部の部署や部門での価値観共有にすぎませんでした。企業文化は、企業全体のパフォーマンスを向上することができます。
優秀な人材の確保
明確な企業文化が形成されている企業では、優秀な人材を確保しやすくなるメリットもあります。
企業文化は活発な議論を促すため、古い体質から新しい体質へと変化が生まれやすくなります。結果として、優秀な人材の定着や離職率の低下へとつながるでしょう。
離職率が低下するのは、企業文化が明確になっていると、その価値観に賛同する人材が集まるためです。
企業文化を形成する要素
企業文化は、8つの要素から成り立っています。それぞれを詳しく解説していきます。
ビジョン（理想像）
ビジョンとは、企業が目指すべき理想の未来です。
簡単にいうと「目標」のことで、企業文化では企業と社員間でビジョンを共有する必要があります。ビジョンのために何を大切にすべきか、どのような判断をするべきかなどが明確化され、企業文化での価値観となります。
ミッション（使命）
ミッションとは、ビジネスにおいては使命や任務のことです。
企業文化では、企業として果たすべき使命や、社会への貢献を価値観として共有します。ビジョンと似た意味に思えますが、未来像を示すビジョンとは異なり、ミッションは現在取り組んでいることを指します。
また、ビジョンは企業の理想像を示しますが、ミッションは社会と企業の関係性にも関与する点が異なります。
バリュー（価値観）
企業文化には、ビジョンやミッションを達成するためのバリューも欠かせません。
バリューとは、価値や値打ちのことを指します。簡単にいうと、企業が社会・顧客に対して提供するもののことです。先に紹介したビジョンやミッションを達成するために、どのような行動や判断を取るかを決めるのがバリューです。
行動規範や判断基準を決めるもので、企業と社員の間で相違があってはいけません。社員はバリューをもとに、業務を行います。
プラクティス（慣行）
企業文化は、企業や社員間で定着しなければ意味を成しません。
そのために必要な要素が慣行です。新しいビジョンやミッションが社員に受け入れられ、日常的に継続して行われていくことを示します。
ビジョン・ミッション・バリューを打ち出しただけでは、勝手に企業内で定着するものではありません。企業側は、打ち出した価値観や目標が社員に受け入れられるように、制度の見直しや価値観を共有する場を設けるなどの努力が必要です。
ピープル（人材）
企業文化を形成する要素として、人材は欠かせません。
そもそも、企業が打ち出したビジョンやミッションを遂行する人材がいなければ、企業が考える方向へは進まないでしょう。企業のビジョンやミッションは、多くの賛同者を得て初めて意味を成します。
そのため、人材確保は企業文化に重要なパーツです。掲げる企業文化にマッチした人材を確保して、離職率の低下や優秀な人材の定着などの効果を見込めます。
ストーリー（エピソード）
企業文化におけるストーリーとは、企業がこれまでに歩んできた背景です。例えば、創業の経緯や定番商品・サービスの開発エピソードなどがストーリーに当たります。
企業文化はストーリーがあるからこそ、説得力が増し、従業員が帰属意識を感じるでしょう。
プレイス（場所）
企業文化の形成要素には、場所も含まれます。場所とは、本社や支社のある場所などの活動拠点や、オフィス内の環境を指します。
本社や支社を置く場所によって、その土地ならではの文化が根付いているものです。例えば、北海道と沖縄では気候も文化も異なるため、企業に求められる価値も異なります。
また、企業文化ではオフィス内の環境も重要です。レイアウトや日当たり、隣接する企業など、独自の文化が生まれていきます。
エンバイロメント（外部からの影響）
ここまでは、企業内部の要因をメインに紹介しました。しかし、企業文化は外部からの影響も受けます。
バリューやミッションは、社会から企業が期待される役割や価値を示すため、社会が変われば、おのずと企業文化も変化します。変化しない企業文化はなく、絶えず内部や外部からの影響によって変化を続けています。
企業文化を醸成する方法
最後に、企業文化を醸成する方法について解説します。
全社的なコミュニケーション
企業文化の醸成には、企業内での円滑なコミュニケーションが不可欠です。
価値観や行動規範を企業と社員で共有して、企業文化が生まれます。共有には、全社的なコミュニケーションが必要です。
また、社員一人ひとりが企業文化に関わっていると認識するのも重要です。部署や部門を越えた交流によって、コミュニケーションが円滑になります。
研修による企業文化の教育
企業文化の醸成には、研修による教育を取り入れると良いでしょう。
入社時や昇進時の研修は、企業文化を社員に説明し考えてもらう絶好の機会です。企業文化への理解を深め、定着を促す機会として利用できます。
オフィス内の環境整備
オフィス内の環境や本社・支店の場所も、企業文化の形成要素として重要です。
今から本社の場所を移すのは難しいかもしれませんが、オフィス内の環境を変えることはすぐにでもできるでしょう。例えば、デスクの位置を変えたり、インテリアを変更したりして企業文化を示していく方法があります。
採用基準・人事評価制度の見直し
企業文化の醸成には、ビジョンやミッションに適した人材確保も重要です。
そのためには、採用基準や人事評価制度の見直しが必要になるかもしれません。人事評価基準を見直す際は、営業成績だけでなく結果に至った経緯まで評価するなど、今までにないシステムを導入するのがおすすめです。
企業文化を醸成してパフォーマンス向上やチームワーク強化へ
企業文化は企業と社員が共有して持つ理念のようなものです。そのため、企業側の努力だけでは醸成できません。社員一人ひとりの役割が明確になり、モチベーションが上がることでパフォーマンス向上につながるのです。
企業文化の醸成のため、社内報を活用することもおすすめです。社内報でミッションやビジョンを紹介したり、企業文化を体現している社員のストーリーを発信することで、より効果的に企業文化を醸成できます。
ウィズワークスの「社内報アプリ」では、Webやアプリでの記事配信により、従業員に広く情報共有ができます。料金や利用方法など、詳しい内容は「資料請求」ページからお気軽にお問い合わせください。