働きやすい職場と働きにくい職場のどちらが良いかと聞かれたら、当然のことながら大半の人は前者のほうが良いと言うでしょう。
ただ、「働きやすさ」という概念は非常にあいまいなものです。一概に働きやすい職場づくりを目指すといっても、どのような点から着手すべきかは明確ではありません。ただし経営者にとっては、働きやすい職場づくりをすることにはどのようなメリットがあるのか知っておくことも重要です。
この記事では、働きやすい職場とはどのような職場か、働きやすい職場の特徴や働きやすい職場づくりをするメリットなどについて説明します。
働きやすい職場とは？
「働きやすい職場」と聞いて連想するものは、おそらく人それぞれ。パーテーションのない開放感のある空間や社員食堂の有無といった設備面の快適さを求める場合もあれば、部署間で相談しやすい環境であることを期待する人もいるでしょう。なかには評価基準が明確、風通しが良く下からの声が上へ伝わりやすい、といったことが働きやすさにつながることもあります。
しかし「働きやすさ」という言葉を紐解いてみると、それは「仕事上の成果を発揮しやすい職場」ととらえることができるかもしれません。「生産性を維持しながら働くことができる」「働くうえでの障害が少ない」「自分の思い通りに働くことができる」という具合です。一緒に働くメンバーやその時々の経営方針に多少なりとも左右されるところはありますが、ルールや規則面で働きやすさを明示することはできるでしょう。
働きやすい職場の4つの特徴
働きやすい職場に見られる特徴としては、主に以下のようなことが挙げられます。
- 社内や組織の風通しが良い
- 休暇や福利厚生が充実している
- 人事評価が適切であると感じられる
- 時間や場所にとらわれずに働くことができる
ここでは、それぞれの特徴について、詳しく説明します。
1. 社内や組織の風通しが良い
気軽にコミュニケーションをとることができ、人間関係が良好で社内や組織の風通しが良いということは、働きやすさに大きく寄与します。
意見を言いにくい、仕事における協力関係があまりないといった職場ではなかなか成果も挙げにくいため、働きにくいと感じる方が多いでしょう。自分の所属する部署やチームだけでなく、ほかの部署やチームとも意見を交換し合えるような風通しの良さが、働きやすい職場につながりやすいといえます。
2. 休暇や福利厚生が充実している
適切で適度な休暇や休息を取れることは、オン・オフの切り替えに非常に重要であり、働きやすさを実感するためにも欠かせない要素です。
有給休暇の取りやすさや長期休暇、独自の休暇の存在は非常に重要なポイントですし、残業や休日出勤を強要されないことなども、働く立場としては気になるところでしょう。
また、福利厚生の制度が充実していることも、「従業員のことを大事に考えてくれている」「長く働ける仕組み作りに力を入れてくれている」という実感につながり、働きやすさを後押しする要素と言えます。
3. 人事評価が適切である
頑張って働いて一定の成果を出せば、その分だけ評価されるということは、働きやすさに大きく影響する要素です。そのため、人事評価が適切と感じられることも重要です。
例えば評価項目が開示されている、評価時期が決まっている、上司や人事などとの面談が設けられ、従業員の状況を正しく把握してくれているような職場では、安心して働きやすいでしょう。
4. 時間や場所にとらわれずに働くことができる
近年では、新型コロナウイルスの影響や働き方改革の推進などで、テレワークや在宅勤務・フレックスタイム制を導入する企業も増えてきています。
従来とは異なるライフスタイルや生活様式を求める人が増えている中で、時間や場所にとらわれずに働くことができるかどうかも、働きやすさを大きく左右する要素になってきています。
働き方に関して柔軟な選択肢を提供してくれる職場のほうが、従業員にとってのメリットが大きいことは間違いありません。
働きやすい職場づくりをする4つのメリット
働きやすい職場づくりをするメリットとしては、主に以下のようなことが挙げられます。
- 従業員の意欲の維持・向上が期待できる
- 離職率の低下につながる
- 業績向上につながる
- 採用活動でのアピールポイントになる
それぞれのメリットについて、説明します。
1. 従業員の意欲の維持・向上が期待できる
社内の風通しが良く、人事評価が適切な職場であれば、従業員の意欲は自然と維持されますし、仕事で結果を出すことでさらなる向上も期待できるでしょう。
従業員の意欲やモチベーションを直接コントロールすることはなかなか難しいものです。ですが、社員が働きやすい職場環境を整えることで、間接的にアプローチすることは可能です。
すぐに効果が現れなくても、長期的に見ると大きなメリットになるでしょう。
2. 離職率の低下につながる
意欲やモチベーションの高い従業員は、必然的に企業・職場に対するエンゲージメントも高まっています。
エンゲージメントの高い従業員はその職場でずっと働き続けてくれる可能性が高いので、離職率の低下にもつながります。働き手が減少しており、以前にも増して「従業員から選ばれる企業・職場」であることの重要性が増している中で、この点は非常に大きなメリットと言えるでしょう。
3. 業績向上につながる
従業員の意欲を維持・向上できており、従業員が離職せずにずっと働き続けているのであれば、必然的に業績は向上していきます。
働きやすい職場の一つの要素に「風通しの良さ」が含まれていますが、意欲のある従業員同士がそのような環境で働いているのであれば、業績が向上するのも当然と言えます。
企業は業績を向上させるためにさまざまな施策を行いますが、職場の働きやすさを整えるということは、もっとも効率的な方法のひとつです。
4. 採用活動でのアピールポイントになる
企業が成長し続けていくためには優秀な人材の確保が必要不可欠です。働きやすい職場かどうかは、求職者にとって求人に応募するかどうか、その職場で働きたいと思えるかどうかを判断する重要な要素といえます。
多くの応募を集めることで優秀な人材を採用できる可能性も高くなるため、求職者にとって魅力的な環境であることをアピールするためにも、職場の働きやすさを整えることには非常に大きな意味があるでしょう。
働きやすい職場づくりのポイント
働きやすい職場をつくるためのポイントとしては、主に以下のようなことが挙げられます。
- 組織や職場が抱える問題点を可視化する
- 組織風土の醸成を行う
- 従業員の「個」を尊重する
- 定期的に振り返りや見直しを行う
それぞれのポイントについて、説明します。
1. 組織や職場が抱える問題点を可視化する
働きやすい職場づくりを目指す場合に、どのような点がボトルネックになるかは、それぞれの組織や職場で異なります。
そのため、まずはリサーチやアンケートなどによって、組織や職場が抱える問題点を洗い出して可視化することが重要です。対処すべき点がはっきりしてから取るべき対策を考えることで、効率的に職場環境の改善を行うことができます。
2. 組織風土の醸成を行う
組織風土は、企業のビジョンやコンプライアンスなどに基づいて醸成されるものであり、組織風土の醸成が活性化されることで、従業員の結束力が向上します。
働きやすい職場環境の構築のためには、何でも相談できる風通しの良さが重要ですが、それは制度などで押し付けるような形ではなかなか実現できません。組織風土の醸成によって従業員同士の信頼関係が自然と構築されることで、風通しの良さが実現されやすくなります。
3. 従業員の「個」を尊重する
働きやすい環境というのは、それぞれの従業員にとって異なる場合もあります。
会社に出勤して上司や同僚と対面で相談できたほうが仕事を進めやすいという人もいるでしょうし、集中できる環境のなか一人で仕事を進める方が自分には合っていると考える人もいるでしょう。
仕事への取り組みに対する考え方は人によって異なります。ベクトルの異なる従業員すべてに同じ働き方を押し付けてしまうのは、働きやすい職場とは言えません。さまざまな働き方を用意して、それぞれの従業員にとってもっとも働きやすい働き方を選択できるようにすることが重要です。
4. 定期的に振り返りや見直しを行う
導入した施策が本当に働きやすい職場づくりに寄与するかどうかは、しばらく様子を見なければ分かりませんし、思った通りの効果がないようなのであれば、改善していく必要があります。
従業員にアンケートを取ったり面談で働きやすさについて確認したりして、定期的に振り返りや見直しを行うことを心がけましょう。
そのようにして改善していくことは働きやすさの向上につながると同時に、従業員に「会社が自分たちのことを考えてくれている」という意識を持ってもらえるという点でも、重要です。
働きやすい職場環境を整えて企業の競争力強化につなげよう
働きやすい職場環境を整えることは、従業員の意欲の維持・向上や離職率の低下などさまざまなメリットが期待でき、企業の競争力強化や業績の向上につながります。
職場環境を改善するにあたっては、「働きやすくなった」と従業員に実感してもらえる内容にすることが重要です。進捗状況の共有ができたり、実際に環境改善が進んでいることが社内で周知できたりすれば、職場に対する従業員の信頼も自然と高まっていくでしょう。
社内周知の方法はさまざまですが、広く全社的に取り入れ、確実に情報を届けるためにはWeb社内報が効果的です。勤務体系が異なる社員全員に対して平等に情報発信でき、受け取り側はWeb上でいつでも確認できます。また、社内の情報を定期的に発信することで、部署外のことや社内の最新情報を知ることができるため、会社への愛着を深めることにもつながります。
もし、社内への情報発信方法に悩んでいる方や、今まで紙媒体の社内報しか使用していなかった企業の方は、この機会にぜひ「社内報アプリ」をご検討ください。機能や料金などの詳細は、「資料請求」ページからお気軽にお問い合わせください。